昨今、企業が人材を集める際に積極的に活用されるようになったのが「運用型」の求人広告です。
運用型の広告では、広告主（広告を出したい企業）が、広告を出すための予算や配信先などを自由に設定し、出稿後も求職者の反応などを見ながら内容を細かく調整・変更していくことができます。
この記事では、求人を目的に使用される運用型広告の代表的なサービスである、世界No.1の求人検索エンジン「Indeed」について紹介します。
Indeedの特徴や利用に向いている企業、また運用を自社で行う場合と代理店に任せる場合のメリット・デメリットも解説していきます。
Indeedとは
まずは、求人検索エンジン「Indeed」とは、どのようなサービスかを説明します。
採用活動でIndeedを活用する企業が増えている理由、Indeedが注目を集める背景についても見ていきましょう。
Indeedの特徴
アメリカ発、日本版ユーザー数も圧倒的な「求人検索エンジン」
Indeedは、アメリカを発祥とする世界No.1の「求人検索エンジン」で、世界60か国以上、28言語でサービスを展開し、毎月数億人以上のユーザーが利用しています。
日本では2009年にサービス開始となり、2012年には株式会社リクルートがIndeed社を買収、以後、Indeedはリクルートグループの企業になっています。
Indeedの最大の特徴は、企業のWebページなどインターネット上に公開されている膨大な求人情報を集め、一括で検索できる仕組みがあること。
Indeedユーザーは、GoogleやYahoo!のような「求人検索エンジン」と同じような方法で、自分に合う求人情報をまとめて検索し、チェックすることができます。
Indeedにはインターネット上の膨大な求人情報が掲載されることから、常時100万件以上の圧倒的な求人数を誇ることが特徴です。
このほか、Indeedの掲載自体は無料で行うことができ（※有料オプションもあり）、掲載期間に制限がないことも、従来の求人サイトとは大きく異なる点です。
「キーワード」×「勤務地」で検索する仕組み
前項でIndeedは「求人検索エンジン」とお伝えしましたが、このサービスで特徴的なのは、「キーワード」×「勤務地」の組み合わせによる検索システムになっていることです。
ユーザーである求職者は、自分の希望する職種やスキル（キーワード）と、勤務したい地域や街（勤務地）を組み合わせて検索を行います。
なお、検索結果はユーザーの検索履歴や状況などに応じて、マッチ度が高い求人情報が優先的に表示される仕組みになっています。
これにより、ユーザーは細かな条件に合致する求人を見つけやすく、企業にとっても自社にマッチする人材に求人情報を見てもらいやすいのが、Indeedの強みです。
Indeedが注目される背景
従来の求人媒体（求人サイト）では、求人情報を出したい企業は、サイト上に「広告枠」を買い、自社の情報を掲載する形が一般的でした。
このような求人サイトの場合、基本的には広告枠のサイズが掲載順位に影響します。
そのため、「多くのユーザーの目に触れる」という点では、大きな広告枠を購入できる企業ほど有利になりやすく、予算が限られている中小企業の場合、どうしても情報が埋もれてしまいやすいという課題がありました。
そんな課題を解決できるサービスとして注目され始めたのがIndeedです。
Indeedには、インターネット上の求人情報を集める「クローリング」という仕組みが備わっています。
Indeedのクローリングの仕組みでは、自社採用サイトの求人情報をIndeedに読み込ませると、自動的にIndeed上でも表示させることができます（※ただし、Indeedが定める条件に沿う必要があります）。
このほか、Indeed上に求人情報を直接投稿することもできるため、自社の採用サイトを持たない企業でも、Indeedを活用して多くのユーザーに情報を届けることができます。
さらに、Indeedでは基本的に「キーワード」×「勤務地」で仕事探しをする仕組みのため、地方を拠点とする企業や、大企業のように知名度がない中小企業でも使いやすいサービスとなっています。
ターゲットを意識して上手に求人票を作り込むなど工夫をすれば、自社にマッチする人材と出会うチャンスを拡大できるためです。
限られた予算を効果的に使い、採用活動（求人）を効率的に進めるための手法として、Indeedが注目されるケースが増えているのが現状です。
Indeedを利用するメリット
ここからは、Indeedのメリットを紹介します。
従来型の求人サイト・求人広告とはどのような点が大きく異なるのかを確認し、自社の採用活動に生かせそうかを検討してみてください。
多くの求職者に情報を届けられる
Indeedを利用する最大のメリットといえるのが、多くの求職者に求人情報を届けることができる点です。
Indeedの世界でのユニーク訪問者数は毎月2.5億以上、日本だけで見ても月間総訪問数は2,700万回を誇ります（※Similar Web調べ、2023年2月時点）。
世界No.1規模の求人検索エンジンであり、さまざまな職種や地域の求職者が利用していることが特徴です。
企業にとっては、Indeed上に求人情報を掲載することで、一度に大勢の求職者にリーチできるメリットがあります。
無料で掲載が可能
Indeedを利用したい企業は、無料で求人情報の掲載をすることが可能です。
企業はIndeedのアカウントを作成し、管理画面上からフォーマットに沿って求人情報（「企業情報」「雇用形態」「給与」「求める人材」など）を入力することで、自社の採用情報を掲載できます（※ただし、掲載には審査があります）。
大きな広告予算をとらなくても求人募集が行えることは、一般的な求人媒体とは異なる、Indeedならではの大きなメリットといえるでしょう。
有料掲載をする場合も費用をコントロールできる
先述した通り、Indeedは無料掲載が可能ではありますが、より多くの求職者に効果的に情報を届けるには「有料オプション」の利用が推奨されます。
Indeedの有料オプションは、具体的には「スポンサー求人」という名称がつけられています。
これは、Indeedの検索結果画面の中で、企業の求人情報がよりユーザーに表示されやすくなる仕組みです。
スポンサー求人を利用すれば、自社の求人情報へのアクセスが増える、特定の求職者にアピールしやすくなるなどのメリットを受けられます。
なお、有料とはいっても、費用が発生するのは求人情報が求職者にクリックされた時のみで、あらかじめ上限予算の設定も可能です。
想定以上にコストが膨れ上がる心配もなく、費用をコントロールしながら広告運用を進めやすいことも、Indeedのメリットです。
Indeed利用のデメリット・注意点
先述した通り、Indeedには、このサービスならではの大きなメリットがある反面、デメリットといえる点も存在します。
以下で、Indeed利用時に注意しておきたいポイントを紹介します。
運用ノウハウによって求人効果が左右される
Indeedを活用するにあたって注意したい点のひとつは、Indeedの活用法に関する知識や、運用型広告の最適化に関するノウハウが、求人効果に少なからず影響を与える点です。
Indeedには、無駄なコストをかけずに求人情報を出せる利点がありますが、利用する企業も非常に多く、ただ情報を掲載するだけでは埋もれてしまう可能性があります。
自社のターゲット層となる多くの求職者に見てもらうためには、検索に引っかかりやすい適切なキーワードの選定をはじめ、求人票（自社の公開ページ）の内容を充実させたり、表現を見直したりといった工夫が欠かせません。
とくに競争が激しい業界では他社との差別化が求められるため、より戦略的なアプローチが必要となります。
無料掲載では期待する応募数に満たない可能性がある
中小企業や予算が限られている企業にとって、無料で求人情報を掲載できるIndeedは魅力的な求人媒体といえます。
しかしながら、先述した通り、Indeedでは運用の工夫を行わないと、期待するほど応募が集まらない可能性があります。
無料掲載をしていると、上位表示させる有料オプションが利用できないため、掲載件数が多い分野では、どうしても情報が埋もれやすくなります。
場合によっては有料のオプションの利用を検討し、目標に合わせた広告戦略を立てていく必要があるでしょう。
Indeedの利用に向いている・おすすめの企業
Indeedは、従来の求人サイトとは異なる採用手法として、日本全国のさまざまな企業が利用するようになっています。
ここでは、Indeedの特性をとくに生かしやすく、活用をぜひおすすめしたい企業を紹介します。
広告予算が少なめの中小企業
Indeedの活用がおすすめできる企業として、まず中小企業が挙げられます。
中小企業は大企業に比べると広告予算が限られていることが多いため、Indeedの「無料掲載ができる」という点は、非常に大きなメリットといえます。
また、有料オプションを使う場合でも、費用が発生するのは自社の求人情報がクリックされたタイミングです。
従来型の求人サイトのように、アクセス数や応募者数に関わらず一定の費用がかかるわけではないため、コストを極力かけずに求人情報を出したい中小企業にはうってつけです。
通年募集を行いたい企業
一般的な求人サイトは、自社の求人広告を掲載・公開できる期間が決まっており、その期間に応じて定められた料金を支払う形でサービスを利用します。
しかし、Indeedは求人サイトのような「掲載期間」の考え方がありません。
長く求人情報を出したい場合でも、有料オプションを使わない場合は費用は発生しないため、年間を通じて求人をかけておきたい企業にはIndeedの利用が適しています。
なお、季節・時期によって無料と有料を使い分け、ターゲット層に効果的にアプローチしやすいこともIndeedの魅力です。
募集したい職種・雇用形態が多い企業
多岐にわたる職種で採用をしたい企業や、正社員・アルバイト・パートなど複数の雇用形態で募集をかけたい企業にも、Indeedの利用が向いています。
一般的な求人媒体の場合、1つの職種ごとに掲載費用が発生するものが多いです。
しかし、Indeedであれば複数職種を掲載しても追加費用はかかりません。
また、あらゆる雇用形態に対応しているため、「新卒の正社員募集はAサイト」「アルバイト・パートはBサイト」のように媒体を分ける必要がなく、管理もスムーズに行いやすいです。
同様の観点から、全国各地に複数の拠点や店舗があり、それぞれで求人募集をしたいと考える企業にもIndeedは適しています。
地方で採用活動を行いたい企業
Indeedは、地方での採用活動にも向いています。
その理由のひとつが、Indeedでは日本全国どの地方の求人情報でも掲載できること、もうひとつは、Indeedの検索軸が「キーワード×勤務地」となっていることです。
一般的な求人サイトの場合、大都市圏の企業でないと求人情報が載せられないものや、そうでなくても注目度の高い都市部の企業が目立つサイト設計になっているものも存在します。
そのため、地方の各地域に密着した企業の場合、どうしても採用効果が出にくい場合がありました。
しかしながら、先述した通り、Indeedは「勤務地」を一つのキーワードとして検索する仕組みとなっているため、その地方で働きたいユーザーとの接点をつくりやすいのが魅力です。
Indeedへの掲載方法
Indeedに掲載をする方法は、大きく分けると「無料掲載」と「有料掲載」の2種類があります。
さらに、無料掲載については、「クローリング」と「直接投稿」という2つのパターンが存在しています。
このセクションでは、Indeedへの掲載方法を詳しく説明していきます。
無料掲載
クローリング
Indeedの「クローリング」とは、自社の採用ページにある求人情報をIndeed のシステムに読み込ませ、自動的にIndeed上でも掲載させる方法です。
既存の採用ページを持っている場合、ページの内容をそのままIndeedでも活用することができ、より多くの求職者に効率的に情報を届けることができるのがメリットです。
また、Indeed上に掲載されている求人情報がクリックされた場合には、そこから自社の採用ページに誘導することができます。
ただし、クローリングによってIndeed掲載を望む場合、自社の採用ページの求人情報の記載方法が一定の基準を満たす必要があります。
Indeedでクローリングされるための条件は、下記の通りです。
実在する求人情報である
引用：Indeed公式サイト
求人情報がHTML形式であり、PDF ファイルなどの形式ではない
求人情報に応募ポタンなどの導線がある
仕事内容、雇用形態、職種、勤務地、最寄、休日、勤務時間などがしっかり記載されている
1職種、1勤務地、1URLでページが分かれている
求人情報ページが自社サイトのURLである
別のサイトに転送をかけるなどしていない
「ユーザー登録」などの会員登録をしなくても仕事の詳細閲覧や応募が可能
求職者が無料で応募できる
直接投稿
Indeedで無料掲載するためのもうひとつの方法が、「直接投稿」をする形です。
直接投稿を望む場合、まずはIndeedのアカウントを開設しましょう。その後、画面案内に沿って会社情報や求人概要を入力するだけで、簡単に投稿することが可能です。
審査を通過した後は最大72時間で掲載がスタートするため、自社の採用ページを持っていない場合や、すぐにIndeed掲載を行いたい場合などに適しています。
なお、投稿した求人情報の内容は、Indeedの画面上から何度でも編集できます。
有料掲載（スポンサー求人）
Indeedには「有料掲載」のオプションも用意されています。
有料で掲載をするメリットは、自社の求人情報が、より多くの求職者の目に留まりやすくなることです。
Indeedを有料オプションは「スポンサー求人枠」といい、無料掲載の枠とは別の枠が用意されています。
スポンサー求人は、無料の情報よりもより多く表示される仕組みとなっており、実際に「スポンサー求人は、無料掲載の約3.5倍クリックされる割合が増える」とIndeedが公表しています。
参考：Indeed「予算設定・解除方法 – ダッシュボード操作 –」
その他、有料掲載の場合には、以下の機能も利用することができます。
- 「注目の企業」：企業ロゴを表示し、より強く求人情報を目立たせることができる（※条件あり）
- データ分析機能：自社求人の表示回数・ページ閲覧数・クリック率などが確認できる
Indeedの運用方法
Indeedを採用活動で利用していきたいと考える場合、具体的に誰が、どのように運用するかを計画していく必要があります。
Indeedの運用方法は、大きく「自社で行う」ケースと、「代理店に委託する」ケースの2つに分けられます。
それぞれのケースの特徴や、メリット・デメリットを比較していきます。
自社運用
Indeedの自社運用とは、自社が直接Indeedのサービスを申し込み、求人情報の投稿や編集、管理などを行うことです。
メリット・デメリットとして、以下の点が挙げられます。
メリット
- 運用代行の手数料がかからない
- 自社に求人広告運用のノウハウを蓄積できる
デメリット
- 運用担当者に負担がかかる
- 運用のノウハウがないと思うような効果が出ない場合がある
Indeedは、従来の求人サイトとは異なり、継続的に求人情報などを調整しながら成果を出すことを目指す媒体です。
もちろん、「いったん公開したら後は放置しておくだけ」の利用も可能ですが、ライバル企業も多いため、ただ待っているだけでは期待するだけの成果が出ないケースもしばしば見られます。
より大きな成果を出すためには、求職者の反応やデータを見ながらニーズを捉えた求人票を作成したり、予算を調整したりと、戦略的に運用していくことが重要になります。
そのため、完全に自社運用を行うとなると、どうしても担当者の負担がかかってしまいがちです。
また、自社でほとんどノウハウを持っていない場合には、すぐに期待する効果を出すのが難しい場合があります。
代理店への委託
Indeedの運用を代理店に委託するとは、Indeed運用を専門に手がける会社（代理店）に依頼し、運用業務を自社の代わりに担当してもらうことを意味します。
メリット・デメリットとして、以下の点が挙げられます。
メリット
- 採用担当者の負担やリソースを削減できる
- プロの運用ノウハウに基づく効果的な運用ができる
デメリット
- 運用代行の手数料が必要
- スムーズな対応が難しい場合がある
自社運用のメリット・デメリットで紹介した通り、Indeedを効果的に運用しようとすると、それなりの手間や労力がかかります。
運用を代理店に任せれば、自社の担当者は不慣れな業務に時間をとられず、他の採用業務などに集中することができるでしょう。
また、Indeedの代理店は、効果的に運用するためのノウハウや実績を持っているため、自社で運用するよりもスムーズに大きな成果を出せる可能性が高いです。
ただし、運用を外部に委託するとなれば、当然ながらサービスに対する費用が発生します。
運用手数料は求人掲載費の15～20％程度が相場ですが、この金額は各社でまちまちのため、事前に確認することをおすすめします。
また、具体的なサービス内容やサポート範囲などは各社で異なり、たとえば、採用関連コンテンツの制作が得意な代理店もあれば、Webマーケティング支援実績が豊富な代理店もあります。
このほか、Indeedの掲載基準に沿った採用サイト制作を得意とする代理店もあるので、より効果的な採用活動を行っていきたい場合には検討してみるとよいでしょう。
Indeedの自社運用／代理店への委託を判断するポイント
Indeedの運用を自社で行うか代理店に委託するかは、企業の状況や目標によって異なります。
以下では、判断に迷った際に考慮したいポイントを説明するので、検討する際に役立ててみてください。
自社内に運用に割けるリソースがあるか
Indeedの運用には、一定の時間と労力が必要です。
自社で運用を行う場合には、採用戦略の立案をはじめ、求人情報の作成や、応募者とのコミュニケーションなどに十分なリソースを充てる必要があります。
また、Indeedで成果を出すためには、常に求人情報を最新の状態に保つことや、求職者の反応を見ながら求人の書き方を変更していくことなどの運用の工夫が欠かせません。
まずは、自社内でこれらの業務に割ける人員や時間が確保できるかどうかを検討してみましょう。
もしリソースが足りない、時間的制約があるといった場合は、代理店に委託することで効率的な運用が期待できます。
自社に運用ノウハウやWeb広告の知識があるか
Indeedの効果的な運用には、求人広告の最適化や適切なキーワードの選定、分析能力など、Web広告に関する知識が少なからず必要です。
そのため、自社内にこれらのスキルやノウハウがあるかどうかを確認することで、自社で対応できるかを判断しやすくなるはずです。
自社のリソースに余裕があれば、担当者が知識を習得しながら運用を継続し、実績をもとに得たノウハウを自社の資産として蓄積するのもよいでしょう。
一方、社内で対応するだけの余裕がない場合、すぐに高い成果を出したい場合には、代理店に委託するほうが目標を達成しやすいかもしれません。
ただし、代理店といっても、各社のサービス内容や強みはまちまちです。
委託をする場合も、代理店の特徴をよく調べたうえで、自社のニーズにマッチする先を選ぶことが重要です。
求人の難易度はどれくらいか
Indeed運用を自社で対応するか、それとも代理店に委託するかを検討する際には、求人の難易度や競争の激しさも考慮に入れるとよいでしょう。
競争が激しい分野や難易度の高い職種の募集では、より専門的な広告戦略やターゲット設定が重要になるためです。
競合他社に負けないような戦略を立て、よりターゲットを惹きつける求人情報を掲載するなどの工夫を行わないと、なかなか成果が出ない場合があります。
自社でそれらに対応できるか、または代理店にそのノウハウを期待するかを検討して、最適な運用方法を決めてみてください。
まとめ
最近、企業の新たな求人募集の方法として大きな注目が集まっている「Indeed」。
Indeedでは、従来の求人サイトのように、いったん申し込んだらそのまま広告を出し続けるのではなく、求職者の反応や各種データを見ながら内容の調整・改善をすることで、より大きな成果を出すことができます。
最低限のコストでも高い採用効果が発揮できる可能性があるため、広告予算が限られている中小企業や、地方での採用を希望する企業にもおすすめですが、運用には一定の労力や手間がかかることは知っておきましょう。
できるだけ早く大きな成果を求める場合や、自社での対応が難しい場合には、Indeedの運用を扱っている専門会社（代理店）への依頼も検討してみてください。
