採用サイトの「研修制度」とは?作成の手順や注意すべきポイントも解説

採用サイトの「研修制度」とは?作成の手順や注意すべきポイントも解説

採用サイトにぜひ盛り込みたい情報のひとつに「研修制度」があります。

求職者に対して、入社後にどう成長していけるのかをどれだけリアルにイメージさせられるかどうかが、「選ばれる企業」になるための重要なポイントとなっているためです。

本記事では、採用サイトにおける研修制度コンテンツの必要性や、作成の手順・ポイントなどを解説しています。

魅力的な採用サイトをつくる参考材料として、ぜひお役立てください。

目次

採用サイトの「研修制度」コンテンツとは

採用サイトに掲載する「研修制度」コンテンツとは、新入社員や既存の社員がスキル向上や業務理解を深めるための、企業が用意した教育・研修プログラムに関する情報を指します。

新入社員研修をはじめ、職務研修やリーダーシップ研修、技術研修、オンライン研修など、企業が実施しているさまざまな研修制度について、その内容や特徴を説明するためのコンテンツです。

研修制度コンテンツをつくるメリット・必要な理由

採用サイトに「研修制度」のコンテンツをつくり公開することには、主に以下2つのメリットがあります。

  • 自社の人材育成に対する考え方・体制や制度をアピールできる
  • 求職者が入社後のキャリアをイメージしやすくなる

求職者の多くは、その企業ではどのように成長できるかや、きちんとキャリアアップできる環境があるかどうかを強く気にかけます。

採用サイトにおいて研修制度を十分にアピールすれば、自社では社員のスキルアップやキャリア形成を重視していること、そして人材を大事にしていることを求職者に印象づけられます。

さらに、それが成長意欲が高い優秀な人材を引き寄せることにつながります。

また、求職者自身に入社後どのように成長できるかをより正確にイメージしてもらうことで、採用ミスマッチを軽減する効果も期待できます。

研修制度コンテンツを魅力的につくるポイント

採用サイトにおける研修制度コンテンツの作成手順と、魅力的につくるポイントを解説します。

作成手順

STEP
自社の研修プログラムを洗い出す

まずは、自社にどのような研修プログラムがあるのか、漏れなく洗い出していきます。

STEP
カテゴリー別に整理する

前のステップで洗い出した研修を、職種別・年次別・役職別といったカテゴリー別に整理しましょう。

この後にそれぞれの研修制度を紹介する際にも、きちんと分類をして見せるとわかりやすいものになります。

STEP
各研修プログラムの目的・特徴を明確にする

それぞれの研修プログラムについて、何のために(目的)・どのようなことを学ぶのか(特徴)を明確にしておきましょう。

研修ごとに責任者や管理者がいる場合には、ヒアリングをして詳しい情報を集めます。

STEP
コンテンツを作成する

整理した情報をもとに、採用サイトに掲載するコンテンツを実際に作成します。

テキストや図・表などを用いて、求職者にとってわかりやすい内容になるように表現しましょう。

ポイント

研修プログラムの数が多い場合には、研修制度のみを紹介するページをつくり、詳しく説明するとコンテンツが充実します。

それほど研修制度が充実していない場合には、「福利厚生」とあわせて掲載するのもよいでしょう。

また、研修制度の中で将来的なキャリアパスや成長機会についても触れ、社員にはどのようにステップアップしてほしいかを伝えると、求職者が期待感を高めやすくなります。

研修制度コンテンツをつくるときの注意点

ここからは、採用サイトに研修制度コンテンツをつくるときの注意点を解説します。

求職者にとってわかりやすく、情報が正しく伝わるコンテンツにするために、以下の点に留意しながら作成を進めてください。

各研修の目的・内容を具体的に伝える

研修制度は、とくに学生や、若手の求職者にとっては詳しいイメージを描きにくいものです。

たとえば、「ビジネスマナー研修」「プロジェクトマネジメント研修」のように名称だけを記載しても、何をするのか見当がつかないといったケースがあります。

せっかくの情報も、正しく伝わらなければ「魅力」と感じてもらうことができず、効果が薄れてしまいます。

研修内容について説明する際には、それぞれ何のために、どのようなことを学ぶのかを具体的に、わかりやすく説明しましょう。

キャリアステップとあわせて説明する

企業の研修は、社員の成長やスキル向上のために実施するものです。

そのため、研修制度の説明は、社員のキャリアパスや成長段階と合わせて説明すると、より情報が正確に伝わりやすいものになります。

たとえば、役割・階層別の研修制度を用意している場合には、「入社直後」「〇年目~〇年目」といったように時系列で社員がステップアップしていく様子とともに、研修内容を盛り込むと効果的です。

テキストだけではなく、図や表、写真なども積極的に取り入れて、視覚的に理解しやすいように表現していきましょう。

研修制度コンテンツの参考事例

ここからは、「研修制度」コンテンツを公開している採用サイトの中から、とくに参考になる事例を紹介します。

株式会社タキズミ

株式会社タキズミは、1991に設立し、不動産管理や不動産設備の改修計画・保守管理ソリューション事業などを展開する企業です。

採用サイトの「キャリア・研修制度」では、入社後の研修の流れについて、視覚的にわかりやすいように表現しています。

あわせて、社員一人ひとりが目指すキャリアや、スキルアップにつながる資格取得支援制度の情報も公開。

必要な情報を求職者がすぐに理解しやすいようにまとめてあり、多くの企業にとって参考になる研修制度コンテンツといえるでしょう。

株式会社デンソー

株式会社デンソーは、愛知県刈谷市に本社を構え、グローバルに事業を展開する自動車部品業界の大手企業です。

人の成長に重きを置く同社では、独自の充実したキャリアアッププログラムを開発。

採用サイトでは、それら自社の成長できる環境づくり・制度について、『「成長したい」を後押しする環境』コンテンツとして詳しく紹介しています。

ただ研修内容を記載するだけでなく、社員一人ひとりの「なりたい姿」を見据えて、何のために、どんな制度を設計しているのかが詳細に記載されていることが特徴です。

株式会社公文教育研究会

株式会社公文教育研究会は、「公文式(KUMON)教育」を柱に、日本全国および海外で教育事業を展開する企業です。

同社の採用サイトでは、「社員の成長・福利厚生」コンテンツ上で研修内容について紹介しています。

とくに、重点育成期間となる「入社後3年間」の育成プログラムの情報を詳しく掲載。

新入社員が入社後にどのようにスキルアップし、どんなキャリアを目指していけるかについて、具体的にイメージできるための工夫がなされています。

さらに人事本部長からのメッセージもあわせて載せることで、自社の人材育成に対する思いが強く伝わるコンテンツとなっています。

株式会社 ホクリクコム

株式会社 ホクリクコムは、石川県金沢市に本社を構え、ソフトウェア・アプリ開発やITサポートサービスなどのIT関連事業を展開する会社です。

同社の採用サイトでは、「働く環境」コンテンツで研修制度を紹介。

「新人研修」と「社外研修」で別ページを作成し、新人研修ページでは、入社後の充実した研修内容および、仕事・生活を支援する会社のサポート体制まで詳しく説明しています。

社外研修ページでは、新人研修を終えてからも多様なバックアップ体制があることをアピール。

社員の成長・スキルアップのための仕組みを整えていることを存分に表現しています。

株式会社ブリヂストン

株式会社ブリヂストンは、タイヤ事業で世界シェア1位を獲得している、グローバルなタイヤメーカーです。

同社の採用サイトでは「人材育成」コンテンツにて、社員教育・研修の内容を詳しく紹介しています。

新入社員・若手社員の研修体系については、1年目から4年目以降の流れまで、図を使ってグラフィカルに表現。

研修の詳細は、研修ごとにステップに分けて詳しく説明し、入社後にどんな流れで、どうステップアップしていくのかが簡単にわかるようになっています。

新卒採用とキャリア採用の研修内容を1ページ内で説明したい企業は、ぜひ参考にしてみてください。

株式会社セラク

株式会社セラクは、DX(デジタルトランスフォーメーション)事業とSI(システムインテグレーション)事業の2軸で、企業の課題を解決するIT企業です。

同社の採用サイトは、社員教育に関するコンテンツが充実していることが特徴的。

具体的な教育・研修内容の説明のみならず、教育に対する考え方や、教育担当者となる複数の先輩社員からのメッセージまで掲載しています。

あわせて、イラストを用い、本人のやりたいことや得意なことに応じた多様なキャリアパスの可能性があることを説明。

入社後は充実した教育を受けながら、さまざまな活躍のチャンスがあると求職者に希望を感じさせるようなコンテンツとなっています。

まとめ

求職者が企業選びをするにあたって強く気にかける要素のひとつは、「その企業では入社後にどのように成長していくことができるか」です。

そのため、採用サイトでは研修制度コンテンツをつくり、人材の成長を後押しする環境があることをきちんと示すことで、求職者の安心感や意欲向上につながります。

また、研修制度の内容を整えておくことにより、企業そのものの魅力や強みのアピールにもなります。

研修制度コンテンツをつくる際には、自社の理念や事業、日々の業務内容も踏まえ、「どのような目的や理由でそれを実施しているのか」を、丁寧にわかりやすく伝えていきましょう。

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