採用サイトは必要? 作成の目的や期待効果について解説

採用サイトは必要? 作成の目的や期待効果について解説

近年、企業の採用活動のツールとして「採用サイト」に対する注目度が高まっています。

「コーポレートサイト(企業ホームページ)」を公開する企業は多いですが、それ以外に「採用情報に特化した専用サイト」を用意すると、自社にマッチする質の高い人材を引き寄せるとともに、採用確度の向上といった効果が期待できます。

本記事では、採用サイトを作成する目的や期待効果、サイト制作時の注意点、また公開後のサイト運用のポイントなどを解説しています。

採用サイト制作の依頼先・費用の相場も紹介しているので、採用サイト制作を検討中の方は、ぜひ参考にしてください。

目次

採用サイトが必要になった理由

昨今、業界業種や企業規模を問わず、さまざまな企業がコーポレートサイト(企業ホームページ)とは別で、採用活動を主目的とした「採用サイト」を制作・公開するようになっています。

このセクションでは、採用サイトの特徴や、現在の採用活動において採用サイトが必要とされる理由について説明します。

採用サイトとは

「採用サイト」とは、就職・転職を希望する求職者に向けて、自社の人材採用に関するさまざまな情報を発信するWebサイトのことです。

「リクルートサイト」や「リクルーティングサイト」と呼ばれることもあります。

採用サイトの特徴は、求人広告・求人メディアのページや、コーポレートサイト(企業ホームページ)内に掲載された採用情報・ページとは異なり、あくまでも「採用情報の発信に特化した、独立したサイト」であることです。

一般的な採用サイトには、募集要項や選考プロセスのほか、事業内容や仕事紹介、働く環境、社員インタビューなど、企業の特徴・魅力を伝えるコンテンツが掲載されます。

採用サイトはなぜ必要?

現在の採用活動では、採用サイトの重要性・必要性が強く語られることが増えています。

本セクションでは、その主な理由について解説します。

【理由1】求職者の多くが採用サイトを見て応募を検討するため

「採用サイトが不可欠」と言われるようになった理由の1つめは、求職者の多くが各企業の採用サイトを見たうえで、その企業に応募するかどうかを検討・判断しているためです。

たとえば、求人・求職メディアを運営するエン・ジャパン株式会社が実施したアンケート調査によると、74.5%の求職者が、転職活動において「採用サイトを確認する」と答えています。

出典:月刊「人事のミカタ」「採用サイト」の作り方

この数字は、同アンケートにおいて「企業サイト(ホームページ)を確認する」(89.2%)に次ぐものとなっており、実際に多くの求職者が企業サイトに加え、採用サイトの情報をチェックしていることがわかります。

経営理念や事業内容などを総合的に発信する企業ホームページ(コーポレートサイト)に対し、採用サイトには「採用に関する情報」がまとめて掲載されるため、求職者にとっては、企業の採用情報を集める上で非常に使いやすいメディアです。

なお、求職者は主に、企業に興味を抱いた段階、応募するかどうかを本格的に判断する段階、そして応募後の面接準備の段階のそれぞれで採用サイトを積極的に見るといわれます。

もし採用サイトが存在しなかった場合は、求職者はその企業で働くイメージを十分に抱くことができず、そのまま興味を失ってしまうことも考えられるでしょう。

【理由2】自社にマッチした質の良い人材を採用するため

採用力強化のために採用サイトが必要といえる2つめの理由は、自社にマッチした質の高い人材と出会う確率を高めるためです。

昨今、日本国内の採用市場では、企業の採用枠数に対して就職候補者の数が少ない「売り手市場」の状況が続いています。

多くの企業が優秀な人材を求める現在、知名度・ブランド力ではどうしても大手企業に劣りがちな中小企業の採用活動は簡単ではありません。

今後ますます少子高齢化が進み、限られた応募者の中から自社が求める人材を効果的に採用するためには、「いかにマッチング精度を高めるか」の視点で採用活動を進める必要があります。

企業は、求人媒体や就職・転職イベント、各種SNS、OB・OG訪問など多様な採用チャネルを使って採用活動を実施しますが、それらすべての柱となる自社の公式なメディアが採用サイトです。

掲載枠や表現の制限が少ない採用サイトでは、自社が求める人物像に伝えたい情報や自社の特徴・魅力を、正確かつ十分に発信することができます。

求職者にとって「ほしい情報が確実に手に入る」「自社の特徴が魅力的に伝わる」採用サイトを準備すれば、サイトに訪れた求職者の満足度や熱意は高まります。

また、企業理解が深まるため、自社によりマッチする人材からの応募を増やす効果が期待できます。

採用サイトをつくる目的

採用サイトをつくる主な目的として、以下の3点が挙げられます。

  1. 求職者に自社の採用情報を正しく伝えること
  2. 自社の雰囲気や文化を魅力的に発信し、求職者の志望意欲を高めること
  3. 自社にマッチした人材の採用率を高めること

採用サイトを制作するうえで何よりも大切なのは、求職者がそのサイトを見たときに、採用情報を十分に理解できるように作成することです。

正しい情報を漏れなく公開すると同時に、企業の魅力や特徴、強みなどがしっかりと伝わるように表現することも大事です。

募集要項を事務的に羅列するだけでは、わざわざ手間やお金をかけて採用サイトをつくる意味はあまりありません。

採用サイトを通じて、自社の魅力をわかりやすく具体的に伝えることが、求職者の「この会社のことをもっと詳しく知りたい」「自分もこの職場で活躍してみたい」といった意欲向上につながります。

また、採用サイトで自社のリアルな雰囲気を発信することにより、求職者は企業情報を深く把握したうえで、本当に自分に合う職場かどうかを判断することができます。

自社の価値観に共感した、志望度や本気度の高い人材を引き寄せるためにも、採用サイトを通じた自社情報の積極的な発信が重要です。

採用サイトをつくるメリット

ここでは、採用サイトを制作した場合の具体的なメリットを7つのポイントで紹介します。

メリット1:自社の特徴や魅力を自由度高く伝えることができる

採用サイトは、掲載枠や構成がある程度決まっている求人媒体(求人広告)に比べ、サイト構成や表現の自由度が高いことが特徴です。

テキスト(文章)はもちろん、必要に応じてイラストや写真、動画なども活用しながら、自社の雰囲気・文化・特徴を、より具体的に、臨場感をもって伝えやすい点がメリットといえます。

メリット2:求職者の志望度アップ・採用ミスマッチ軽減につながる

多くの企業が自社に優秀な人材を呼び込みたいと考えるなかで、採用サイトはより多くの求職者に対し、自社に興味を持ってもらうための重要なツールです。

採用サイトで正しい情報を伝えると同時に求職者の志望意欲を高めることができれば、応募者数の増加、そして、より志望度の高い求職者を集めやすくなります。

志望度が高く質の良い人材を採用することは、選考後の内定辞退、また早期離職の防止にもつながります。

「採用ミスマッチ」を防ぐ手段としても、採用サイトの活用は効果的です。

メリット3:自社のブランディングができ、信用・信頼感が高まる

求職者は、企業側が考える以上に、さまざまな不安や疑問を抱いているものです。

「仕事内容や社風は自分に合うのだろうか?」「どんな人たちが働いているのだろうか?」と考えて、企業情報を集める過程でそれらが解消されないと、そのまま応募を諦めてしまうケースもあります。

とくに、あまり名が知られていない中小企業やBtoB企業の採用活動では、求職者は自社についてほぼ何も知らないことを想定し、一から興味関心を持ってもらわなくてはなりません。

採用サイトを活用し、求職者に向けて自社の理念や社風、仕事の特徴などを十分に発信すれば自社に対しての信用・信頼を高め、安心感を与えることができます。

メリット4:掲載期間を気にせず通年での採用活動ができる

一般的な求人媒体を利用する場合、広告を出すことができる掲載期間が決まっています。

広告を出した結果として採用が成功しなかった場合でも一定の費用(掲載料・利用料)は発生し、何度も媒体に掲載をすると、そのぶん費用は上乗せされます。

そのため、なるべくコストを抑えるには「このタイミングで」と決め打ちをし、求人媒体を利用する必要があります。

一方、自社の採用サイトを作成すると、掲載期間はまったく気にせずに、好きなタイミングで自社の採用情報を公開し続けることが可能です。

採用サイト上からも応募できる仕組みをつくって通年で採用活動を実施すれば、良い人材と出会う機会を逃す確率を下げることができます。

メリット5:中・長期的には採用コスト削減につなげることができる

採用サイトを新たにつくる場合、制作費として最低でも数万円〜数十万円、また内容・ボリュームによっては百万円以上のコストがかかります。

一時的には大きな支払いが必要ですが、自社で採用サイトを持つことは、中・長期的に見ると採用活動全体のコスト削減につなげることが可能です。

一般的に、企業の採用コストが増えてしまう大きな原因となるのは以下の2点です。

  • 求人媒体や人材紹介の利用費
  • 採用ミスマッチ(内定辞退・早期離職によるものなど)

多様な採用ツールのなかでも、求人広告や人材紹介サービスは比較的即効性が期待できますが、利用のたびに費用がかかります。

サービスを複数利用している場合や、長期的に何度も利用する場合には、必要以上の採用コストも発生しやすい点がネックといえるでしょう。

一方、採用サイトはいったん制作すれば、最低で数千円程度~/月のコスト(サーバー代・ドメイン代など)での運用が可能です。

また、採用サイトから直接応募できるような設計にしておけば、将来的には求人媒体・人材紹介などの外部サービスは本当に必要なもののみに絞り、採用コストを抑えることもできます。

また、採用サイトの活用によってマッチング率の高い採用を成功させ、内定辞退や早期離職を防ぐことができれば、結果として人材に対する余計なコストをかけずに済む可能性が高まります。

メリット6:自社の採用活動を見直すきっかけになる

採用サイトは、外部媒体を使う求人広告とは異なり、自社の担当者が主体となって運営するものです。

サイトを実際に制作する段階では、Web制作会社など専門家の力を借りるケースが増えるかもしれませんが、企画段階では、採用したい人物像、掲載する情報(コンテンツ)、応募までの導線づくりなどについて社内での十分な検討が必要です。

このような業務に取り組んでいくことが自社の採用活動を見直すきっかけとなり、結果的に、より効率的な採用活動を行いやすくなると考えられます。

メリット7:データが蓄積でき、サイトが「資産」として残る

採用サイトを自社の資産として残すことができる点も、採用サイトをつくるメリットです。

掲載期間が終われば消えてしまう広告とは異なり、自社サイトのコンテンツは自分たちが削除しない限り、まずなくなることはありません。

また、サイト公開後には定期的にアクセス解析をすれば、「どんな人が、どのエリアからアクセスしているか」「どのコンテンツに興味を示しているか」「どのページで離脱しているか」といったデータを細かく集めることができます。

このようなデータは、求職者の潜在的な意識・ニーズの塊ともいえ、外部サービスを利用しているだけではなかなか集められないものが多いです。

自社で採用サイトを運営することにより、運用によって蓄積された膨大なデータをもとに採用活動全体を改善しやすくなります。

採用サイトとコーポレートサイト(企業ホームページ)の違い

「採用サイト」としばしば混同されがちなのが「コーポレートサイト(企業ホームページ)」ですが、両者には明確に異なる役割や目的があります。

このセクションでは、採用サイトとコーポレートサイトの違いについて、「運営目的」「ターゲット」「コンテンツ」の3つの要素別に解説します。

コーポレートサイト(企業ホームページ)とは?

コーポレートサイト(企業ホームページ)とは、経営理念やビジョン・ミッション、事業・サービス内容、所在地や沿革など、企業の基本情報をまとめたWebサイトのことです。

自社に関する多様な情報を、株主や顧客、取引先をはじめ、あらゆるステークホルダーに公式に発信することが、コーポレートサイトの主目的です。

コーポレートサイトは、いわば「企業の顔」となるメディアであり、自社の名刺代わりになるものともいえます。

社会における自社の存在意義や理念を伝えるとともに、ブランディングや認知度アップ、また営業活動など、さまざまな場面で活用されます。

運営目的の違い

採用サイトとコーポレートサイトでは、まず「運営目的」が異なります。

採用サイトの最終的なゴールは、自社にマッチする人材を、できるだけ効率よく採用することです。

求職者向けに自社の多様な情報を発信することで、求職者の理解や関心を深めてもらい、応募するきっかけを増やします。

一方、コーポレートサイトは、企業の基本情報(事業内容・所在地・資本金・沿革など)を対外的に広く発信するツールとして使われます。

さらに自社の理念やビジョン・ミッション、社会的な責任といった幅広い情報を掲載することで、企業の信頼性向上やブランドイメージづくりにも寄与するメディアです。

ターゲットの違い

採用サイトとコーポレートサイトでは、誰に向けて発信するのか、つまり「ターゲット」が大きく異なります。

採用サイトは求職者を主なターゲットとし、求職者に向けて自社の価値観や社風をはじめ、仕事内容・働く環境・福利厚生・キャリアパスなどの情報を伝えます。

一方、コーポレートサイトは顧客・株主・投資家・メディア・取引先など、あらゆるステークホルダーに向けた情報提供を行います。

コンテンツの違い

採用サイトとコーポレートサイトでは、「コンテンツ」にも違いがあります。

採用サイトに掲載するコンテンツは、求職者に向けた採用情報が中心です。

仕事内容や企業文化・働く環境・働く社員の声など求職者の興味を引く情報を集約し、求職者がサイトに訪れたときに情報がわかりやすく伝わるように表現します。

一方、コーポレートサイトでは、企業の歴史、ビジョン、製品やサービス、業績報告、CSR活動などに関するさまざまなコンテンツを公式に発信します。

加えて、自社の最新ニュースやプレスリリースのお知らせなどもあわせて掲載し、自社の経営状況・活動内容について広く周知します。

※採用サイトとコーポレートサイトの違いについては、以下の記事でさらに詳しく解説しています。

採用サイトと採用オウンドメディアの違い

「採用サイト」と「採用オウンドメディア」は、どちらも企業の採用活動で活用されるメディアです。

両者には関連する要素もありますが、ここでは異なる点について「運営目的」「ターゲット」「コンテンツ」の3つの要素に分けて解説します。

採用オウンドメディアとは?

採用オウンドメディアとは、採用活動に活用することを主目的に、企業が自社で運営するメディア全般を指しています。

採用オウンドメディアの代表例は、企業が自社の雰囲気や社員の働き方などについて発信する「企業ブログ」です。

また、Facebook・Instagram・YouTubeといった「各種SNSの自社アカウント」も、オウンドメディアの一種といえます。

このほか、広く見ていくと、オンラインで開催する「ウェビナー」や「採用広報」「会社説明会」なども、採用オウンドメディアとして捉える考え方もあります。

こうした採用オウンドメディアを活用し、主に求職者に対して情報発信をしながら、自社のブランディングやマッチする人材との出会いをつくる採用手法を「オウンドメディアリクルーティング」といいます。

採用オウンドメディアの大きなメリットは、求職者に向けて、自社の魅力や有益な情報をわかりやすく、多様な表現で個性的に伝えることができる点です。

また、すでに自社に関心を持つ求職者だけではなく、より広い層との接点をつくりやすいのも採用オウンドメディアの特徴です。

最近では自社の文化・価値観にマッチする人材との出会いを広げるための採用手段として、オウンドメディアリクルーティングを積極的に実施する企業が増えています。

運営目的の違い

採用サイトと採用オウンドメディアは、どちらも「採用関連の情報をメインに発信する点」では共通しますが、細かく見れば両者の目的には若干の違いがあります。

採用サイトは、企業が新たな人材を採用するにあたり、必要な情報をまとめて掲載するWebサイトです。

採用サイトでは求職者にわかりやすく具体的な情報提供をすると同時に、応募の窓口としての役割も担います。

一方、採用オウンドメディアは企業自身が運営するメディアとして、求職者に対して個性的なコンテンツを提供しながら、中長期的に自社のブランド力・魅力を高めるものです。

継続的に発信するコンテンツを通じて、「面白そうな会社だな」「この会社についてもっと知りたいな」など、読者の自社に対しての興味関心を高めていくことを目指します。

ターゲットの違い

採用サイトと採用オウンドメディアは、ターゲットにも多少の違いがあります。

採用サイトの主なターゲットは、就職・転職を希望する求職者です。

基本的には、すでに自社に対して一定の興味関心を持つ人たちに対し、企業の働く環境や募集要項などの採用情報をわかりやすく伝えます。

一方で、オウンドメディア(リクルーティング)は、自社に興味を持っている求職者のみならず、まだ就職・転職の希望があまり強くない潜在層にまでアプローチすることを目指します。

コンテンツの違い

求職者に向けて自社のあらゆる採用情報を掲載する採用サイトには、自社の仕事内容や募集要項、さらには採用プロセス・福利厚生・キャリアパスといった多様なコンテンツを掲載します。

採用情報に変更があった場合は適宜コンテンツを更新しますが、通常、サイト全体のデザインやページ構成を頻繁に大きく変えることはありません。

一方で、採用オウンドメディアは、自社の採用に関する情報はもちろん、業界のトレンドやキャリアアドバイス、専門知識・技術情報といった独自性のあるコンテンツを発信することが多いです。

ブログやSNSなどを活用し、読者にとって有益で魅力的なコンテンツを更新し続けることで、求職者や潜在層との接点を増やし、関係性を強くしていきます。

※採用サイトと採用オウンドメディアの違いについては、以下の記事でさらに詳しく解説しています。

採用サイトをつくるデメリット・よくある失敗

採用サイトは、求職者に自社の理解を深めてもらい、志望度の高い人材との出会いを増やすために有効なツールです。

さまざまなメリットがある反面、いざ本格的に制作を進めていくとなると、それなりの苦労も感じるかもしれません。

ここでは、採用サイトをつくる上での大変な点・デメリットについて解説します。

デメリット1:制作のための費用・時間・社内工数がかかる

採用サイト制作を外部の専門会社に依頼する場合、当然ながら費用がかかります。

費用の目安は記事後半「採用サイト制作の依頼先と費用の相場」で解説しますが、小・中規模のサイトでも数万円〜30万円程度、ボリューム感のあるこだわったサイトにする場合には100万円以上かかることもあります。

加えて、それなりに規模の大きなサイトを構築するには制作時間も必要です。

長いと3か月以上かかるため、余裕を持って制作準備にとりかかることをおすすめします。

また、採用サイト制作を実行するとなれば、社内にも制作プロジェクトの担当者を配置し、全体のスケジュール調整や、外部の協力会社とのやりとりなどを進めていく必要があります。

制作を外注せずに社内で対応する場合は費用・時間ともに削減できる可能性がありますが、その分、社内工数が大きく膨らんでしまいがちです。

こういったリソースをどう確保するのかについて、事前にきちんと考えておきましょう。

デメリット2:サイト維持・運営のためにもリソースが必要

どのようなWebサイトでも共通することですが、サイトは「制作したら終わり」ではありません。

サイト公開後は、それを適切に維持し、運営していくことを考える必要があります。

たとえば、「情報の変更があったらページを更新する」「サイトに不具合が発生したらメンテンナンスする」といったことは、企業がサイト運営をする上で不可欠な業務です。

サイトの管理や運営に関しては、自社内に専門の担当者を配置して行う方法と、専門業者に外部委託をする方法がありますが、どちらを選ぶにしてもリソースが必要です。

デメリット3:採用サイト単体で即効果を出すことは難しい

採用サイトにSEO対策を施せば、GoogleやYahoo!といった検索エンジンからの流入が見込めます。

しかしながら、世間一般からの知名度がさほど高くない中小企業やBtoB企業の場合、いきなり社名でピンポイントに検索されることは決して多くないのが現実です。

求職者との接点を増やすには、採用サイトの公開後も、求人広告の出稿や就職・転職イベントへの出展など、他の採用手法と組み合わせて採用活動を進める必要があります。

そのうえで、自社SNSなど他の採用ツールとでも情報発信を行い、自社サイトへ誘導できる仕組みをつくっていきましょう。

なお、中小企業やBtoB企業の採用におすすめなのが、自社採用サイトと、日本No.1の求人特化型検索エンジン「Indeed」を連携させる方法です。

Indeedには「採用情報に特化した検索エンジン」の機能があり、ユーザーはIndeed上で検索をすると、多くの企業の求人情報を一括で集めることができます。

採用サイトとIndeedを連携させれば、自社の採用サイトを変更すると自動的にIndeed側にも反映される仕組みなので、更新の手間や負担がかかりません。

Indeedの日本国内における月間訪問者数は4,100万人以上。Indeedの掲載条件を満たせば無料で連携できるため、幅広い層の求職者との接点を増やすために、この仕組みを取り入れることをおすすめします。

採用サイト制作時のよくある失敗

「採用サイトを制作するだけで採用活動が成功する」と考えていると、思うような結果にならないかもしれません。

ここでは、採用サイト制作時のよくある失敗例について取り上げます。

失敗例1:採用サイトへの導線が存在しない

採用サイトでよくある失敗例のひとつは、せっかく採用サイトをつくっても、そのサイトに誘導する手段を設けていないため、思うようにアクセスが集まらないことです。

採用サイトにはSEO対策を施し、企業名で検索する求職者を集めることも大切ですが、SEOは即時的な効果が出ない場合が多いです。

そのため、自社のコーポレートサイト・求人広告・SNS等には採用サイトのリンクを張り、求職者を採用サイトに呼び込むためのわかりやすい導線をつくりましょう。

同時に、採用サイト上にも、応募につながるボタンや応募フォームを設置しておくことによって、応募者数アップの効果が期待できます。

失敗例2:デザインやビジュアル面にばかりこだわってしまう

新たに採用サイトを制作する際、多くの企業は「見栄えのよいもの」にしたいと考えます。

しかしながら、採用サイト制作で本当に重要なポイントは、見た目の華やかさよりも、求職者が求める情報を適切に、わかりやすく伝えることです。

おしゃれで華美なデザイン、アニメーションなどの凝った演出は一見「すごい!」と感じるものですが、見た目ばかりにとらわれて採用サイトの目的・ゴールを見失わないように気をつけてください。

通常、サイト制作ではデザイン・ビジュアル面に凝れば凝るほど、費用が高くなります。

また、最近はスマホで情報をサイトをチェックする人も多いため、PCのアニメーションにこだわっても、さほど効果的ではないケースが多いです。

予算が限られているのであればデザインや見た目は最低限にし、残りの予算はコンテンツを充実させるために、あるいは他の採用媒体に使う方が、結果として採用活動の効果が出やすい可能性が高いことを知っておきましょう。

失敗例3:求職者が求める情報を見つけにくい

採用サイト制作では、求職者がどのような情報を求めているかを考慮した上で、求職者にとって情報を見つけやすいサイト構成を検討することが重要です。

たとえば、募集要項が1箇所にまとまっていなかったり、情報が整理されておらず各ページにバラバラに掲載されていたりすると、見る側にとってはわかりづらく、不親切なサイトになってしまいます。

繰り返しになりますが、採用サイトの一番の目的は、自社の採用情報を求職者にわかりやすく届けることです。

複雑なサイト構成にはせず、誰でも直感的に情報を見つけやすいサイトをつくっていくことが望ましいといえます。

事前にきちんとサイト設計をしたうえでコンテンツを準備するように心がけましょう。

失敗例4:コンテンツが不十分、求職者に伝わる内容になっていない

採用サイトには、「求職者視点」のコンテンツを掲載することが大切です。

つまり、求職者はどんな情報を欲しているのか、どんな情報に触れればその企業を魅力に感じたり印象が良くなったりするのか、といった視点です。

サイトのコンセプトやテーマを考えていると、どうしても「企業視点で伝えたいこと」が次々と出てきて、つい求職者の目線を忘れてしまいがちです。

しかし、求職者は「企業の熱い想い」や「こだわり」よりも、その会社ではどんな仕事ができるのか?どれくらいキャリアアップができるのか?働く環境や待遇は実際にどうなのか?といった話題を最も気にします。

どれだけ自社を印象深く魅力的に見せようとしても、企業側の独りよがり・自己満足になってしまっては意味がありません。

採用サイトに必要な基本要素を確実に押さえたうえで、競合他社のサイトもチェックし、求職者にとって自社の特徴・魅力を十分かつ適切に伝えるためのコンテンツを検討していきましょう。

失敗例5:古い情報が掲載されている・サイトが更新されていない

採用サイトに古い情報が掲載されたまま、あるいは新しい情報がずっと更新されていない放置状態になってしまうのも、よくありがちな失敗例です。

とくに詳細な日付が入っている箇所については、昔の情報がそのままになっていると、求職者は「今はどうなっているのか?」と不安を抱いてしまいます。

また、採用サイトで常に最新の情報が公開されていることは、会社の信頼性を高めるための重要なポイントです。

積極的にコンテンツを更新することで、採用活動に力を入れている熱心な会社であることも伝わりやすいです。

採用サイトを制作・公開しただけにならないよう、どのように運用していくのかを事前に考えておきましょう。

※採用サイトをつくるデメリット・制作時のよくある失敗について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

採用サイトのつくり方・制作のポイント

ここからは、実際に採用サイトをつくる際のステップや、効果の出る採用サイト制作をするために押さえておきたいポイントを解説します。

採用サイト制作に必要な要素

採用サイト制作に必要な要素は、大きく分けて3つあります。

採用サイト制作に必要な要素

1.コンセプト

採用サイトのコンセプトとは、サイト全体の方向性を意味します。言い換えると、「誰に」「何を」「どうやって」発信していくのかを明確にしたものです。

採用サイト制作では、最初に設定したコンセプトをもとに、デザインをはじめ、ページ構成、キャッチコピー、写真や動画などのあらゆる要素を検討していくことになります。

逆にいうと、コンセプトが明確になっていなければ、各ページの内容や伝えたいこと、見た目などがバラバラで統一感がなく、伝わりにくいサイトに仕上がってしまいます。

採用サイトを活用した採用活動を成功させていくためにも、まず十分に時間をかけて考えたいのがコンセプトです。

2.サイトデザイン

サイトデザインとは、設定したコンセプトをもとにした、採用サイトの各ページの構造や見た目の設計です。

採用サイト制作において重要なポイントは、求職者が求める情報に簡単にアクセスできるよう、情報が整理された構造を意識することです。

どこに何があるのかがわかりにくい複雑なサイトにはせず、求職者が求める情報をすぐに見つけられるデザインを心がけましょう。

なお、現代ではPCに加え、スマートフォンやタブレットなどの各種デバイスを使って情報を集める人が増えています。

どのようなデバイスからのアクセスにも対応した「レスポンシブデザイン」を取り入れることで、利便性や見やすさが格段にアップし、ユーザーの満足度が高まります。

情報を集めやすく、見やすいデザインを意識した上で、自社の雰囲気やイメージが伝わる色合いやフォント、写真なども取り入れながらデザインを考えていきましょう。

3.コンテンツ

採用サイトにおけるコンテンツとは、サイトの各ページに掲載する情報そのものを意味します。

採用サイトのコンテンツを検討する際に最も大事なポイントは、求職者が求める情報を漏れなく、わかりやすく掲載することです。

求職者は採用サイトを通じて、会社の仕事内容や社風が自分に合うか、本当に働きたいと思える環境かどうかを確認したいと考えています。

仕事内容や待遇・労働環境、選考に関する情報など「どんな仕事をするのか?働く環境がどうなのか?」を明確にイメージできるコンテンツは必須です。

必ず入れたいコンテンツ
  • 募集要項
  • 仕事内容
  • 待遇・福利厚生制度
  • 労働環境(休暇・残業の実態について)
  • 選考スケジュール

テキスト(文章)を中心に、必要に応じて写真やイラスト、動画も掲載することで、より親近感や働くイメージのわきやすいサイトになります。

加えて、自社のミッションやカルチャー、社内の雰囲気が感じられるコンテンツを用意すると、求職者に対してより強いインパクトを残すことができ、競合他社との差別化にもつながります。

できれば入れたいコンテンツ
  • 会社の歴史、ビジョン、ミッション
  • 代表メッセージ
  • 先輩社員の紹介・インタビュー
  • FAQ(よくある質問)

社風や先輩社員の働き方がわかるコンテンツを入れ込むことで、求職者の満足度はさらに高まります。

※採用サイトに掲載すべきコンテンツの重要ポイントは、以下の記事でより詳しく紹介しています。

採用サイトをつくるステップ

採用サイト制作は、大きく以下の流れに沿って進めていきます。

各ステップでどのようなことをすればよいのかを説明します。

STEP
採用サイトの目的を考える

最初に、自社がなぜ採用サイトを作るのかを考えましょう。

サイトで求職者に何を伝えたいのか、どのような人材を惹きつけたいのかを明確にします。

あわせて、自社の採用活動・採用戦略全体の中で、採用サイトにどのような役割を持たせるのか、どんな位置づけで活用するのかも検討しておくことが大切です。

STEP
ターゲット・ペルソナを明確にする

採用サイトの目的が明らかになったら、自社のターゲットとなる求職者像を考えましょう。

自社がどんな人材を求めているのかを、ペルソナとしてできるだけ具体的にイメージすることがポイントです。

年齢層や職種、志向性などの具体的な特徴を明らかにすることで、そのターゲットにとって魅力的な情報提供をする準備を整えやすくなります。

STEP
自社の魅力や強みを整理する

次にやるべきことは、自社の魅力や特徴の整理です。

過去の取り組みや成果、同業他社には負けないポイント、社内の雰囲気・カルチャー、働きやすさなど、求職者にとって魅力的なポイントを探していきましょう。

求人サイトや口コミサイトも活用しながら、求職者が求めているのはどんなことかを集めていくのもおすすめです。

STEP
求職者視点で掲載する情報を検討・整理する

求職者が採用サイトに求める情報は、仕事内容の詳細をはじめ、給与・福利厚生、働く環境、キャリアパスなどが中心です。

求職者視点で掲載すべき情報をピックアップし、整理します。

求職者が的確に情報を見つけやすいように、情報の優先順位や配置まで考慮しておきましょう。

STEP
制作するページと構成を決める

掲載すべき情報が固まってきたら、「トップページ」「事業紹介ページ」「社員紹介ページ」「募集要項ページ」など、サイトに必要なページをリストアップします。

また、サイト全体の構造・ページごとの関連性をリスト化した「サイトマップ」も作成しておくのが望ましいです。

STEP
サイトデザインを考える

サイトのデザインは、カラー(色)・フォント・画像などで構成され、企業の雰囲気を表現する重要な要素です。

コンセプトにもとづいて、ターゲット・ペルソナの求職者に対して情報をわかりやすく伝えるためのデザインを考えましょう。

なお、ナビゲーション(ボタンなど)の配置や文字の大きさもデザインの一部です。

PC画面での表示はもちろん、スマホやタブレットで閲覧する場合も考慮し、ユーザーにとってわかりやすいデザインを心がけましょう。

※採用サイトの作り方・制作のポイントについては、以下の記事でさらに詳しく解説しています。

採用サイトを運用するには

採用サイトの効果は、サイト公開後の運用方法によっても大きく変わってきます。

せっかく費用や時間をかけてつくったサイトを無駄にしないように、事前に運用のポイントについても押さえておきましょう。

【運用のポイント1】事前に運用体制を決めておく

採用サイトを制作する際には、サイト完成後に、誰が、どのように運用するかまで事前に決めておきましょう。

サイト運営に関する作業内容は、コンテンツの更新作業が主となります。

よくある更新内容の例としては、採用に関するイベント(説明会など)のお知らせや、ブログ機能を使った社内の様子の発信などがあります。

あまりWebに詳しくない担当者でも更新がしやすいよう、WordPressなどの「CMS(コンテンツ管理システム)」を取り入れたサイトにしておくのもよいでしょう。

また、採用サイトの公開後は定期的にサイトのアクセス分析、ユーザーニーズの収集を行い、改善策を検討していくことも重要です。

詳細な分析はツールを使ったり外部のプロに任せたりするとしても、誰が窓口担当になるのかを想定しておくことが必要です。

【運用のポイント2】他の求人媒体・SNSなどと組み合わせて活用する

採用サイトは、サイト単体で大きな効果を出すことを考えるよりも、他の採用ツール・メディアなどと連携させる方が効果が出る場合が多いです。

さまざまな求人媒体と組み合わせた運用でアクセスの間口が広がり、求職者の企業理解や応募者数アップが見込めるためです。

たとえば、先に紹介した「Indeed」との連携のほか、求人広告、また「Wantedly」などのビジネスSNSを活用するのもおすすめです。

さまざまな媒体と連携して採用情報を発信することで、より多くの求職者にアプローチしやすくなります。

【運用のポイント3】新しい情報を発信・更新し続ける

採用サイトの制作後は、常に「最新情報の発信」を意識して運用を行いましょう。

大枠のサイトデザインや構成は変わっていなくても、サイト上に新鮮な情報(コンテンツ)が掲載されていることは、求職者の安心感・満足度アップにもつながります。

また、募集条件に変更があった場合には、速やかにサイトの情報を更新する必要があります。

もしサイトの更新を忘れてしまい、掲載内容と実態が異なっていた場合には会社の信用を失う恐れもあるため、十分な注意が必要です。

【運用のポイント4】効果測定と改善を繰り返す

採用サイトの公開後は「Googleアナリティクス」などの分析ツールを活用し、必ず効果測定を行いましょう。

アクセス数やエントリー数だけでなく、自社が求める人材が集まっているかどうかをチェックすることも重要です。

もし狙った通りの効果が出ていない場合には、集まったデータをもとに、サイトのどの要素に課題があるのかを考えていきます。

社員や内定者にアンケートをとり、既存の採用サイトに対する率直な意見を集めるのもよいでしょう。

コンテンツ内容やサイトデザインなどの改善を繰り返すことによって、より効果的な採用サイト運用ができるようになります。

採用サイト制作の依頼先と費用の相場

このセクションでは、採用サイトを制作する場合の主な依頼先と、それぞれの費用の相場について解説します。

あわせて、発注前に社内で検討しておくべきポイントも紹介します。

【発注前のポイント】予算と社内のリソースを整理する

採用サイト制作を発注する前に、必ず予算と社内のリソースを整理しておきましょう。

そこがはっきり決まっていないと、必要のない部分に無駄なコストをかけてしまったり、後から予算が足りなくなって思うようなサイト制作ができなかったりする場合があります。

とくに重視したいポイントは以下の通りです。

1.予算は初期費用+運用費で考える

新規で採用サイト制作をする際の予算は「初期費用+運用費」で考えておきましょう。

初期費用は制作にかかる費用で、サイトの内容・ボリュームによって数万円〜200万円程度とかなり幅があります。

運用費は、採用サイトの完成・公開後、サイトの維持や管理をするために毎月必要となる費用で、一般的には月に5,000円〜50,000円程度が相場ですが、それ以上かかることもあります。

運用費については、コンテンツの修正・更新をすべて自社対応するのか、外部委託するのかによっても大きく変わります。

2.社内でどこまでコンテンツを作れるかを考える

採用サイト制作において、最も重要な要素であると同時に手間もかかるのが「コンテンツの作成」です。

通常、Web制作会社にサイト制作を依頼する場合、記事制作(ライティング)や写真撮影といったコンテンツ作成の要素は、基本費用には含まれていません。

企業側が使いたいテキストや写真を制作会社に渡し、制作会社はそれらの素材をもとにWebサイトをデザインし、組み上げていく流れとなります。

もしライティングや写真撮影などまで制作会社に依頼したい場合には、「追加オプション」として別途費用が必要になることが多いため、注意しましょう。

コストを抑えたいのであれば、できる限り自社でコンテンツを揃えるとよいですが、求職者視点の記事や写真を準備していくのは思っている以上に難しいものです。

社内にクリエイティブの専門部隊がいない場合、プロに依頼する方が、結果的に社内の工数がかからずに魅力的なコンテンツが作れる可能性が高いです。

採用サイトの主な制作依頼先1:Web制作会社

特徴

採用サイト制作の依頼先として、最も一般的といえるのがWeb制作会社です。

Web制作会社は日本全国に数多く存在しますが、サービスの内容・特徴は各社で異なるため、大前提として採用サイト制作を得意とする会社を選ぶとよいでしょう。

大手の制作会社は実績が豊富ですが、その分、制作期間はやや長め、費用が高めに設定されることがあります。

中・小規模の制作会社は、実績や対応力がまちまちです。各地域に根ざして事業を展開していたり、特定の業界・業種に強みを持ったサイト制作を行っていたりするところもあります。

また、予算に応じて選べるパッケージプランを用意する制作会社も増えているため、各社の特徴をよく比較しながら、ニーズに合う制作会社へ依頼してください。

制作以外の要素(運用など)に対応できるかどうかは制作会社によって異なるため、その点も考慮して選ぶとよいでしょう。

費用

採用サイトの制作費用は、サイトの制作規模(ページ数)やコンテンツ内容、デザインの作り込み度合いなどによって大きく変わってきます。

目安として、以下を参考にしてください。

  • 最低限のコンテンツ・デザイン(数万円~10万円)
  • オリジナルのコンテンツ・デザイン追加(10万円~50万円)
  • フルオーダーメイド(50万円~200万円)

デザインにはそこまで凝らずに基本のテンプレートを使って作成する場合には、10万円以内に収めることも可能です。

一方、オリジナルのコンテンツやデザイン作成まで頼みたい場合には、依頼内容・範囲によって金額が変動します。

コピーライティングに加え、代表や社員へのインタビューなどのテキストと簡単な写真を取り入れたコンテンツは5〜10万円程度が目安です。

数字・データをわかりやすいイラストで示すインフォグラフィックスを入れる場合には追加で15〜25万円、大掛かりな写真・動画制作まで入れると、さらに30万円以上かかることがあります。

採用サイトの主な制作依頼先2:フリーランス

特徴

Webサイト制作を手がけるフリーランスのクリエイターに依頼することも可能です。

フリーランスに発注するメリットは、制作会社に比べると費用を押さえやすいことや、スピーディーで柔軟な対応を依頼しやすいことです。

ただし、フリーランスの多くは特定のスキルを生かして活躍しています。

そのため、企画からスタートし、デザインやコンテンツ作成、コーディングなど、採用サイト制作に必要なすべての要素を一人に丸ごと任せるのは難しいと考えておきましょう。

各工程を別のフリーランスに頼むことはできますが、その場合、やりとりが煩雑になって管理が難しくなったり、余計なコストが発生したりする可能性もあります。

費用

数万円~100万円程度(依頼内容・範囲によって異なる)

採用サイトの主な制作依頼先3:外注しない(自社で制作)

特徴

Web制作会社などにサイト制作を依頼せずに、自社ですべて対応する方法もあります。

最近では無料・格安で採用サイトを作れるツールも登場しているため、ある程度Webに詳しいスタッフが社内にいる場合や、人手や時間に余裕がある場合には、社内で制作してコストを抑えることも不可能ではありません。

ただし、無料・格安ツールを使って制作する場合は、フルオーダーする場合と比較し、デザインの自由度があまり高くありません。

コンテンツも自社で用意する必要があり、どうしても手間がかかってしまいます。

また、制作中あるいは運用面の悩みや不安が出てきたときに、すぐに相談できる相手がいないこともデメリットといえるでしょう。

費用

数千円(レンタルサーバー代・ドメイン取得代)~数万円程度

※採用サイト制作の依頼先・費用相場の詳細を知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

まとめ

採用サイトは、企業の採用力を高めるために不可欠なメディアといえます。

新規サイトの作成時には一定の時間・費用がかかりますが、一度作成すれば、その後はさほど大きなコストをかけずに運用し続けることができ、「自社の資産」として長期的に残すことが可能です。

魅力的な採用サイトを公開することで求職者の満足度・志望度は高まり、より質の高い人材とのマッチング精度を高める効果が期待できます。

なお、採用サイトはそれ単体で動かすのではなく、求人広告など他の採用手法とも連動させながら活用していくのがポイントです。

公開後の運用体制も含め、ぜひ本記事で紹介したポイントを社内で確認しながら制作を進めてください。

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